これからの「働きがい」とは?

リアルライフサイエンスを展開するSThreeジャパンは、Great Place to Work Instituteが主催する「働きがいのある会社」ランキングにてベストカンパニーとして選ばれ、先日表彰式に出席いたしました。世界60か国で展開しているこのランキングは日本で今年13回目を迎え、本年は調査に参加した約500社の中から145社がベストカンパニーとして選ばれました。

第一部の表彰式では受賞企業が壇上に登り、大規模部門(1000人以上)、中規模部門(100〜999人)、小規模部門(99人以下)の各部門で見事1位を獲得した、セールスフォース・ドットコムコンカーアトラエの代表に加えて、今回5回目の受賞を果たしたPlan・Do・See、そしてGPTWの常連でもあり、女性ランキングでも上位に入賞したアメリカン・エキスプレスの代表によるスピーチが行われました。

 

「働きがい」スコアが全体的に低下した理由とは?

表彰式に続いて行われた第二部では、GPTWジャパンの代表取締役社長である岡元利奈子氏と、明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科教授であり、株式会社リクルート リクルートワークス研究所の特任研究顧問を務める野田稔氏による対談が行われました。対談の中では、今年の調査結果に基づいて、「働きがい」に関する非常に興味深い分析が行われました。

GPTWのランキングは、従業員とマネジメント層それぞれに行った調査を元に、各社の働きがいをスコアとして示すものです。今年度の調査結果の特徴の一つとして、前年度に比べて全体的に働きがいスコアが下がったことが挙げられました。至る所で「働き方改革」という言葉を耳にする昨今において、時代の流れに逆行するような結果に思えます。

この理由として、野田氏は働きがいを「働きやすさ」と「仕事のやりがい」の2つの軸に分けて考える必要があると指摘しました。つまり、現在行われている働き方改革は、主に福利厚生や休暇の取りやすさといった「働きやすさ」の面を中心に据えた、いわば”不満を減らす”ためのものがほとんどで、「仕事のやりがい」を向上させる、すなわち仕事への好感情を高める側面が欠落しているため、結果として働きがいスコアの低下につながったのではないかと分析しました。

働きやすい職場づくりを目指すことは企業が優秀な人材を確保する上で不可欠とはいえ、多くの企業がその面に注力している現在、働きやすさを高めるだけで働きがいは向上する訳ではないという現状が明らかになりました。とはいえ、これは働き方改革が実際に推進されてきたことの表れでもあります。

一方で、仕事のやりがいを高めていくためには、経営陣の力が問われると野田氏は話します。今までと同じことを続け、現状維持をしていくだけでは仕事のやりがいを向上させることは難しく、企業全体として新たな価値を生み出し、イノベーションへの舵取りを経営陣がどのように行っていくかが重要になると述べました。

 

日本企業が抱える課題

また、非常に興味深かった項目として、日本における調査結果と海外における調査結果の比較がありました。双方の結果を比較した際、日本において他国よりも低いスコアだった質問項目の一つに「経営・管理者層は、仕事の割り当てや人の配置を適切に行っている」というものがありました。

この背景には、二つの文化的な事情があると考えられます。一つ目は、特に企業の規模が大きい場合、様々なことを満遍なくこなせるジェネラリストを育てる傾向が強いことです。専門的なスキルを持つ人材が重宝される傾向の強い国々と比べた場合、本人のスキルを突き詰めるためというよりもポテンシャルを重視した人事戦略となることが多く、その結果適切な人材の配置が行われなくなる可能性をはらんでいます。

二つ目には、伝統的に業績の評価基準が曖昧な企業が多い点が挙げられます。働き方改革が進んできたとはいえ、仕事量よりも労働時間に基づいた業績評価を行う会社がまだまだ多数です。その結果、仕事の割り当てが各人の労働時間を基準に行われてしまい、短時間で仕事を終わらせることのできる人により多くの負担がかかってしまう現状があり、不公平感につながっているのが事実です。

多くの調査結果の分析を聞く中で、仕事に関する日本全体としての意識のあり方を勉強するとともに、働きがいのある会社であることの難しさを実感し、今回ベストカンパニーに選ばれたことの意義を改めて感じることができました。また、世界で活躍する企業と優秀な人材を結びつける立場として、働きがいのある職場の代表である多くの皆様とご一緒できる機会を持てたことも非常に貴重な経験となりました。

 

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